うつ病

うつ病を始めとした精神疾患（メンタルヘルス）に従業員がり患してしまうと、生産性・業務効率が低下したり、休職を余儀なくされたりして、業務に大きな支障を与えます。 うつ病・精神疾患（メンタルヘルス）にかかっている応募者には入社してほしくないのはもちろんのこと、「できれば、過去にそのような病気にかかったことのある人にも入社してほしくない」というのが企業の本音ではないでしょうか。 しかし、会社に採用の自由があるとはいえ採用における差別は許されません。「性差別」がその典型例です。そして、採用差別が許されないことの裏 ...

うつ病をはじめとする精神疾患（メンタルヘルス）の問題を抱える従業員は、年々増加しており、会社側（使用者側）からも法律相談の多い労働問題です。 しかし、うつ病などの精神疾患（メンタルヘルス）は目に見えず、社員の自己申告に頼る部分が多いため、会社の対応が難しいケースが少なくありません。 特に、うつ病によって休んだとなると会社の評価が悪くなったり、イメージが悪くなったりすることを回避するため、身体的・精神的に健康でないにもかかわらず、無理して出社を続ける社員が多くおり、会社の頭を悩ませています。 そこで今回は、 ...

新年度がはじまってしばらく経ち、毎年「５月病（五月病）」が問題となる季節がやってきました。 「５月病（五月病）」というと、「なんとなくやる気がわかない。」、「だるい。」といったイメージがあり、それほど深刻にとらえていない会社も多いのではないでしょうか。 しかし、軽い気持ちで考えられている「５月病（五月病）」ですが、従業員（労働者）の仕事に対するやる気が失われることは、会社（使用者）としては死活問題であり、業績の低下、顧客満足度の低下、クレームの増加など、はっきりとはわからないけれども、確かな悪影響が存在す ...

厚生労働省が行った、平成２８年「労働安全衛生調査結果（実態調査）」によれば、職場で強いストレスを感じたことがあると回答した労働者は、「５９．５％」となりました。 会社の経営者として、これを高いと考えるのか、それとも低いと考えるのかはさておき、従業員の職場ストレスを改善するために、会社が方策を講じなければならないことは明らかです。 というのも、会社は、従業員（社員）を、健康で安全な労働環境で働いてもらう義務があることから、職場や仕事から強いストレスを感じる社員が半分以上もいる状況では、「安全配慮義務違反」と ...

社員の精神的な健康状態が悪化し、うつ病などのメンタルヘルスにり患した場合、会社側（使用者側）としては、「休職」を命令することによって対応します。 休職期間が満了しても「復職」できない従業員は、「当然退職」もしくは「解雇」と定める会社が一般的なため、労働者側としても、「復職」可能であると主張することになります。 しかし、安易に「復職」を認めたことで、またうつ病、メンタルヘルスが再発して休職を繰り返したり、十分な業務提供を受けられないケースも少なくありません。 今回は、うつ病で休職中の社員が、復職を希望してき ...